光洋グループについて
ご挨拶
「時流変化に対応する」
「時流変化に対応する」それも光洋シールズウエスト・光洋テクニカの経営方針です。
現在、世界市場においては製品の価格だけではなく、製品機能とその品質やリードタイムを含めた総合的なレベルでの企業の国際競争が激化しています。
われわれ光洋グループは、「製品品質の極限への挑戦」を実行していくため、過去から脱却し未来に向かったものづくりの気持ち、すなわち創業の気持ちに立ち返ることが必要と考えております。
お客様との永続する相互信頼で、今後も新しい商品を新しい技術でご提供していくことをお約束致します。
代表取締役 三宅一宏
光洋シールズウエスト株式会社
会社概要
社名 | 光洋シールズウエスト株式会社 |
所在地 | 〒581-0815
大阪府八尾市宮町3-2-15
TEL:072-923-3555(代)
FAX:072-923-3550 |
設立 | 昭和29年5月 |
資本金 | 2,500万円 |
主要取引銀行 | 三菱UFJ銀行 小阪支店 商工組合中央金庫 東大阪支店 |
従業員数 | 20名 |
事業内容 | 各種シール製品の設計・開発・販売 |
取扱品目 | 油空圧・建機向けシール製品、食品・医薬向けシール製品
半導体関連機器・液晶関連向けシール材 |
株式会社光洋テクニカ
会社概要
社名(製造元) | 株式会社光洋テクニカ | |
所在地 | 本社工場
〒581-0815 大阪府八尾市宮町3-2-15
第二工場
〒577-0824 大阪府東大阪市大蓮東4-14-17
第三工場
〒577-0824 大阪府東大阪市大蓮東4-18-9 | |
設立 | 平成17年4月 | |
資本金 | 3,000万円 | |
主要取引銀行 | 三菱UFJ銀行 小阪支店 商工組合中央金庫 東大阪支店 | |
従業員数 | 40名 | |
事業内容 | 各種シール製品の製造販売
その他加工品および成型品の製造販売
その他 | |
主要設備 | ゴム成形用プレス | オーブン加硫用電気炉 |
真空プレス | 焼成炉 | |
自動プレス 4連動 | 3D形状測定機 | |
成形試験プレス | 画像寸法測定検査機 | |
真空大型プレス | 輪郭形状測定機 | |
送り成形機 | 硬度計IRHD | |
試験ロール | 硬度測定器 | |
ニーダー | 比重測定器 | |
押出機 | JSRキュラストメータ | |
素材成形用プレス | 島津製作所オートグラフ | |
素材自動成形機 | 全自動製品厚み測定器 | |
旋盤 | バルブシート球高測定器 | |
NC旋盤 | マイクロスコープ 一式 | |
NCフライス盤 | FT-IR | |
オオクママシニングセンタ | クリーンルーム100クラス 4室 | |
大小ボール盤 | クリーンルーム1000クラス 5室 | |
卓上型ターレット旋盤 | クリーンルーム10000クラス 2室 | |
日立製ターレット旋盤 | クリーンブース | |
大阪機工製ラモ旋盤 | ドラフト排気設備 | |
全自動角度調整カット機 | 超音波洗浄機 | |
クリッカー | 自動金型洗浄機 | |
計数包装機 | ブラスト洗浄機 | |
プラズマ処理機 | 純水製造機 | |
その他 |
事業沿革
光洋グループ
昭和29年5月 | 東大阪市にて光洋化学工業所を創立。 工業用ゴム、シール、パッキングの製造販売を発足。 |
昭和34年5月 | 水道用バルブ、およびグランドパッキングを製造。油圧プレス機導入。 |
昭和36年10月 | フッ素樹脂(四弗化エチレン樹脂)の工業用部品としての市場性を重視、素材製造と機械加工に着手。 |
昭和42年6月 | 工業用ゴム、空圧機器部品の製造、JIS規格Oリング金型全種製作、フッ素樹脂、ラム押出機導入。 |
昭和45年8月 | 法人設立、資本金600万円、社名を光洋化学株式会社に変更。 |
昭和48年11月 | 両部門共、工場新設のため東大阪市に移転。油空圧用フッ素樹脂バックアップリングの増産を始める。 |
昭和49年6月 | 資本金を1,200万円に増資。耐薬品性、耐摩耗性の特殊配合フッ素ゴム「ベアーモレーン」開発。 |
昭和50年3月 | フッ素樹脂機械加工にNC旋盤導入。 |
昭和62年2月 | 工業ゴム、医薬、食品用、ダイヤフラム、サニタリー用、ヘルール、IDF、パッキン開発特許取得。 |
平成4年5月 | 八尾市に本社および工場を改築移転。 |
平成4年10月 | 半導体用ゴムパッキング「ベアーパーフロ」を製造開始。 |
平成9年9月 | 第一工場内にクリーンルーム増設。 |
平成10年2月 | サニタリー用ヘルール、IDFパッキングのゴムとPPS.Peek樹脂の複合品を開発、特許出願中。 |
平成11年4月 | 耐薬品性エラストマー「ベアーセイバー」開発・発売。 |
平成11年6月 | 資本金を2,500万円に増資。 |
平成12年4月 | シール関連製品で特許出願中。 |
平成12年8月 | ホームページ開設。 |
平成13年8月 | 第二工場にクリーンルーム新設。 |
平成15年10月 | 三宅一次社長が会長就任。三宅一宏が社長就任。 |
平成15年11月 | ISO9001認証を取得。 |
平成16年12月 | ISO14001認証を取得。 |
平成17年4月 | 有限会社光洋テクニカを設立。 |
平成17年6月 | 第二工場クリーンルーム増設拡張。 |
平成19年3月 | 樹脂加工機、大型設備増設。 |
平成19年5月 | 株式会社光洋テクニカ商号変更。資本金3,000万円に増資。 |
平成19年8月 | 社団法人大阪府工業協会加入。 |
平成19年10月 | 第10回より関西機械要素技術展への出展を開始。 |
平成20年1月 | 大型特殊真空プレス2機増設。 |
平成22年11月 | 本社事務所リニューアル。 |
平成22年11月 | 第23回テクノメッセ東大阪2010出展。 |
平成24年6月 | 大学との産学連携として技術支援および共同開発 |
平成25年10月 | ベアーパーフロ201、ベアーゼロ製造開始。 |
平成26年2月 | オリジナル自動検査機を機械メーカーと共同開発 |
平成30年1月 | 日本弗素樹脂工業会より永年貢献に対して表彰 |
平成30年8月 | バルブメーカー、原材料メーカーとの新製品開発 |
令和2年4月 | 油圧機器メーカーよりサプライヤー特別賞として表彰 |
令和3年2月 | ホームページリニューアル |
令和6年7月 | 光洋化学株式会社から光洋シールズウエスト株式会社へ社名変更 |
工場
本社工場
〒581-0815
大阪府八尾市宮町3-2-15
大阪府八尾市宮町3-2-15
第二工場
〒577-0824
大阪府東大阪市大蓮東4-14-17
大阪府東大阪市大蓮東4-14-17
第三工場
〒577-0824
大阪府東大阪市大蓮東4-18-9
大阪府東大阪市大蓮東4-18-9
経営理念
我社は合成樹脂並びに合成ゴムのシール製品製造において
常に新材料と成形加工の技術革新に努め製品開発生産販売を通じ顧客の信頼を得て
社員の生活の安定と人格を形成並びに永遠の繁栄を追求する
光洋シールズウエスト株式会社
品質・環境方針
1.品質・環境関連諸法規及び同意事項の遵守
品質・環境法規及び当グループが同意したその他の要求事項(コンプライアンス等)を遵守し定期的にレビューします。
2.継続的品質向上取組
社内活動(内部監査)での発見や市場からのご指摘・ご意見を真摯に受け止め、社内でのコミュニケーション及び品質に関わる情報の共有が円滑に行われる仕組みを作り、品質の向上を当グループ全体で押し上げる体制を構築します。
3.資源・エネルギーの効率的利用
地球資源に限りがあることを周知し、省資源・省エネルギー・リサイクル・廃棄物の削減・環境に配慮した商品の購入(グリーン購入)に取り組み、汚染の予防及び環境負荷物質の監視強化に努めます。
4.気候変動への対応
気候変動は人類共通の課題であり、事業マテリアリティ(重要課題)のひとつであると認識しています。「気候変動への対応」を推進すべく、サステナブルな社会の実現のために、当グループによる貢献と炭素社会の実現に貢献すべく、GHG排出量の削減にも積極的に取り組みます。
5.人財育成
品質の継続的向上・ばらつきのない生産は人材育成にありと考えます。テクニカルスキル(業務遂行能力/技能)向上はもちろんヒューマンスキル(対人関係能力)コンセプチュアルスキル(概念化能力)教育及び訓練を計画的に実施します。
6.品質・環境方針の周知と公開
この「品質・環境方針」は光洋グループ従業員に周知徹底します。
また、「品質・環境方針」は文書化し関連取引会社様・協力会社様にも周知し協力を要請すると共に必要に応じて一般にも公開します。
また、「品質・環境方針」は文書化し関連取引会社様・協力会社様にも周知し協力を要請すると共に必要に応じて一般にも公開します。
品質・環境に対する取り組み
適用範囲 | 各種パッキンの製造及び販売 本社 大阪府八尾市宮町3-2-15 合成樹脂及び合成ゴムパッキンの製造および販売 第2工場 大阪府東大阪市大蓮東4-14-17 合成ゴム製パッキンの製造及び販売 | |
適用規格 | ISO9001:2015(JIS Q9001:2015) | ISO14001:2015(JIS Q14001:2015) |
登録番号 | 03997-A | 03997-B |
登録年月日 | 2003年11月5日 | 2004年12月15日 |
認証発行日 | 2021年10月28日 | |
有効期限 | 2024年11月4日 |